そして男は時計を捨てた・・・

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デジタル通貨の未来 「デジタル円」

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最近、デジタル通貨という言葉を頻繁に見かけることがありませんか?



かつてはビットコインなどの電子的技術を活用した貨幣は仮想通貨と呼ばれていました。しかし、ビットコインは投機的な性格がより強く、通貨としての利用が進まなかったことから、暗号資産と名前が呼び換えられるようになりました。それが再び通貨機能に注目して、デジタル通貨と呼び換えられるようになったのです。



日銀は「現在のところ、一般の支払い決済に広く使えるようなデジタル通貨を発行する計画を持っていません」と説明してきました。



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しかし、今年1月に、世界の6つの中央銀行が連携して、中央銀行が発行するデジタル通貨に関する調査や研究のための組織を立ち上げ、日銀もこれに加わっていることが話題になっています。



組織名は「デジタル通貨(CBDC)の活用可能性を評価するためのグル-プ」
参加するのは日銀を含め、欧州中央銀行、イングランド銀行、スウェ-デンのリクスバンク、スイス国民銀行、カナダ銀行、国際決済銀行も加わっています。



こうした動きの背景には、フェイスブックによる民間デジタル通貨としての「リブラ」や、中国人民銀行によるデジタル通貨としてのデジタル人民元の発行計画があるとされます。



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もし、遠い未来に日本でもデジタル円を発行すると仮定したなら、どんな原則が守られるべきなのか?
三つの原則を立ててみました。



一つ目に、日銀は企業や個人に向けてデジタル円を直接に発行すべきではないのかもしれません。もし、そうなった場合、個人や家計は民間の銀行にではなく日銀に預金口座を保有することになります。つまりは、個人や家計のお金の動きがすべて日銀に筒抜けとなります。



二つ目に、日銀は民間の銀行を仲介者として、企業や個人に向けてデジタル円を発行すべきかもしれません。そうなれば、企業や個人は現在と同じようにATMを介すことにより、預金を銀行券で下ろすのではなく、スマ-トフォンにデジタル円を入金して、それを使うことになります。



三つ目は、デジタル円を発行したからといっても、現行の銀行券の発行を中止するべきではないかもしれません。デジタル円を使いこなすことのできない高齢者が依然として残るからです。


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日銀もこうした点には配慮しているようですが、それを原則にまで高めていく必要性があるといえます。


皆さんは未来のデジタル円をどう思いますか?